一般社団法人化学物質過敏症・対策情報センター

推定患者数1000万人。化学物質過敏症と共生できる社会は、誰もが安心して暮らせる社会。

化学物質過敏症の有病率 4か国共通の調査研究(翻訳) 

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『化学物質過敏症の国際的な有病率、喘息および自閉症の併発率、香料製品の影響』 International prevalence of chemical sensitivity, co-prevalences with asthma and autism, and effects from fragranced consumer products  2019 の翻訳です。


翻訳文責:
一社)化学物質過敏症・対策情報センター
代表理事 上岡みやえ

 

 

化学物質過敏症は、一般的な化学物質へのばく露によって健康が損なわれる病です。

本研究では、アメリカ(US)、オーストラリア(AU)、スウェーデン(SE)、イギリス(UK)における、化学物質過敏症の有病率を調査しました。

さらに、医学的に診断された化学物質過敏症(MCS)と、自己申告による化学物質過敏症、香料過敏症(香料製品による健康被害)、喘息/喘息様状態、および自閉症/自閉症スペクトラム障害(ASD)の併発状況についても調査しました。

2016年6月と2017年6月、各国の代表的な母集団サンプルを使用した成人のオンライン調査によって、データを収集しました(n = 4435)。

その結果、4か国で、19.9%の人に化学物質過敏症の自覚症状があること、7.4%の人が医学的に診断された化学物質過敏症であること、21.2%の人が、自覚症状・医師による診断のいずれか、または両方を有していること、32.2%の人が香料過敏を訴えていることがわかりました。

さらに、26.0%の人が喘息/喘息のような状態があり、そのうち42.6%の人が化学物質過敏症、57.8%が香料過敏症であると報告しています。

4.5%の人は、自閉症/ ASDであり、そのうち60.6%の人が化学物質過敏症、75.8%が香料過敏症であると報告しています。

化学物質過敏症の人では、55.4%が喘息/喘息のような状態、13.5%が自閉症/ ASD、82.0%が香料過敏症を報告しています。

国全体の化学物質過敏症の有病率とは異なる結果となりましたが、他の疾病との併発率については、統計的類似性が見られます。

調査によって、化学物質過敏症の44.1%の人が、香料製品にばく露することで、身体障碍者になるまでの健康被害をうける潜在的可能性があることがわかりました。

さらに、化学物質過敏症の人の28.6%は、職場で香料製品へばく露することにより、過去1年間の間に、欠勤または退職せざるを得なくなっていました。

調査結果は、化学物質過敏症が4か国に広がっていること、6,100万以上の人々に影響を及ぼしていること、喘息や自閉症などの持病がある人が影響を受けやすいこと、香りつき商品が、健康、経済、社会へ悪影響を及ぼす可能性があることを示しています。

 

ントロダクション

化学物質は、ヒトの健康と環境に悪影響を及ぼしてきました。

健康への悪影響は、化学物質過敏症と関連しています。化学物質過敏症は、農薬、建築材料、溶剤、新しいカーペットや塗料、生活用品など、石油化学製品へのばく露がきっかけとなって発症する病です。

化学物質過敏症の症状には、頭痛、めまい、発作、心不整脈、胃腸障害、粘膜症状、呼吸困難、喘息発作などがあります。

化学物質過敏症の症状を引き起こす化学物質を揮発させる製品は、屋内はもちろん、屋外の大気汚染物質の主な発生源でもあります。そのなかでも、香料製品は、健康被害を引き起こすきっかけとなる可能性が高いです。

香料製品(化学的に製造された香料配合製品)には、芳香剤、洗濯関連商品、クリーニング用品、パーソナルケア用品、コロン、生活用品など、さまざまな製品が含まれます。

製品それぞれの「香り」には通常、石油由来の化合物が、数百種類配合されます。

香料製品は、人々の健康と社会に悪影響を与えますが、特に被害を被るのは、喘息、自閉症、化学物質過敏症などの持病がある人々です。

国内および国際レベルにおける化学物質過敏症の有病率も、他の疾病との併発率も、あまり知られていません。

化学物質過敏症の課題は、この病の定義と診断基準に国際基準がないこと、そして、研究によって、異なる説明と評価基準が用いられていることです。

「化学物質過敏症」は一般的な病名ですが、「化学的不耐性」「毒物誘発性の化学耐性損失」「多種類化学物質過敏症」などと称されることもあります。

化学物質に過敏な人は、これといった疾患がなくても、色々な症状を呈します。それにも関わらず、これまでの研究では、化学物質過敏症の症状を特定することに重きをおいていました。

これまでの、一般集団における化学物質過敏症の国内有病率の研究は、以下のようなものでした。

アメリカでは、2002年から2003年(n = 1057)と、2005年から2006年(n = 1058)に、調査が行われました。自覚症状に基づく化学物質過敏症の有病率は、それぞれ11.1%と11.6%、医学的に診断された化学物質過敏症は、2.5%と3.9%でした。 

「化学物質過敏症は、家庭掃除用の製品、塗料、香水、洗剤、防虫スプレーなどの日常生活において使用される化学物質へのアレルギー症状、または異常に過敏な状態である」と評価されました。

日本では、2012年の調査(n = 7245)によって、化学物質不耐性の有病率は7.5%であると推定されました。

デンマークでは、2010年の調査(n = 2000)によって、化学物質不耐性の有病率は8.2%であると判明しました。

 

日本とデンマークの調査においては、化学物質不耐性の調査基準 Quick Environmental Exposure and Sensitivity Inventory(QEESI)が用いられました。

デンマークでは、2006年の調査(n = 6000)においては、香水、自動車の排気ガス、洗浄剤など、空気中の化学物質吸入によって症状を呈する人の割合が27%にのぼることが判明しています。

本研究では、4か国における化学物質過敏症の有病率と、医学的に診断された化学物質過敏症、香料過敏症、喘息/喘息様状態、および自閉症/ ASDとの併発率を調査しました。

香料製品へのばく露による健康被害の実態と、公共スペースへ行けるかどうか、欠勤や失業、無香料環境の選択権があるかどうかなどの、社会的影響についても調べています。

併発率についての新しい統計結果とともに、各国で行われてきた研究のメタ分析(研究を統合し、研究評価を実施すること)も行いました。

一般集団への影響はもちろん、喘息などの持病がある集団への影響と化学物質過敏症の広がりについても調査した、広く深い研究となっています。

 

ソッド

【調査手法】

米国(US)、オーストラリア(AU)、英国(UK)、スウェーデン(SE)の成人を対象に、同じ調査手法を用いて、各国の母国語による全国調査を実施しました。

2年かけて開発した調査手法は、2016年6月の米国、オーストラリア、英国での本調査、2017年6月のスウェーデンでの本調査の前に、テスト調査を実施しています。

メルボルン大学の倫理的承認をうけています。詳しくは電子補足資料(ESM-Methods)をご覧ください。

【サンプル集団】

サンプル母集団は、年齢、性別、地域に応じて一般的な母集団となるように調整しています。

調査人数 n = 1137、1098、1100、1100
信頼限界= 95%
許容誤差= 3%

ランダム化された参加者募集(SSI 2016)を行い、Survey Sampling Internationalが構築した大規模なWebベースのパネル(それぞれ5,000,000人以上、200,000人、900,000人、60,000人以上)を利用した調査です。

【調査回答率】
調査の回答率は、それぞれ94%、93%、97%、92%でした。すべて匿名です。

記述統計とクロス集計により、各回答とサブ集団に応じてパーセンテージが決定されました。電子補足資料(ESM-Data)を参照ください。

有病率オッズ比(POR)は、相関性の強さを測定して、あるサブ集団が別のサブ集団よりも、相対的影響を受けているかどうかを判断するものです。

カイ二乗分析では、国間の比率を比較して、統計的に有意な差が存在するかどうかを判断しました。すべてのPORおよびカイ2乗分析は、それぞれ95%信頼区間(CI)または95%信頼水準を使用しました。

【質問内容】
比較可能性を確保するために、化学物質過敏症、MCS、喘息/喘息様症状、自閉症/ ASD、および香料過敏症に関する質問については、先行研究と同じ内容としました。

◇ 化学物質過敏症についての質問
他の人と比べて、家庭掃除製品、塗料、香水、洗剤、虫除けスプレーなど、日常生活に使われる化学物質に対してアレルギーがあると思いますか、それとも過敏だと思いますか?

◇ 医学的に診断された化学物質過敏症についての質問
医師または医療専門家に、多種類化学物質過敏症であると診断されたことがありますか?

◇ 喘息/喘息様症状
医師または医療専門家に、喘息または喘息様症状があると言われたことがありますか?

回答者が「はい」と答えた場合、「喘息」なのか「喘息様症状」なのか、あるいはその両方であるのかを特定するようにしました。

◇ 自閉症/自閉症スペクトラム障害(ASD)
医師または医療専門家に、自閉症または自閉症スペクトラム障害があると言われたことがありますか?

回答者が「はい」と答えた場合、「自閉症」なのか「自閉症スペクトラム障害」なのか、あるいはその両方であるのかを特定するようにしました。

◇ 香料過敏症
香料製品にばく露したときに、健康被害を被りますか

回答者が「はい」と答えた場合、どのような健康被害を被るのかを質問しました。回答者が、1つ以上の香料製品へのばく露によって、1つ以上の健康被害を被っている場合には、香料過敏症であると見なします。

【香料製品の分類】

香料製品は、次のように分類しました。
a)芳香剤および脱臭剤:
 スプレー、固形物、オイル、ディスク
b)パーソナルケア製品:
 石鹸、手指消毒剤、ローション、脱臭剤、日焼け止め、シャンプー
c)クリーニング用品:
 万能クリーナー、消毒剤、食器洗い洗剤
d)洗濯製品:
洗剤、柔軟剤、ドライヤーシート
e)家庭用品:
 アロマキャンドル、トイレットペーパー、ゴミ箱、バッグ、ベビー用品
f)フレグランス:
 香水、コロン、アフターシェーブ
g)その他


【ばく露とは】

・室内で芳香剤または脱臭剤を使用する
・乾燥機用のドライヤーシート(柔軟剤シート)を使う
・香りつきの洗剤で掃除した部屋にいること
・香料製品を使用している人の近くにいること
・その他の香料製品を使用することなど

 


【健康影響の分類】
(a)片頭痛
(b)喘息発作
(c)神経症状:めまい、発作、頭の痛み、失神、協調性の喪失
(d)呼吸困難:呼吸困難、咳、息切れ
(e)皮膚症状:発疹、じんましん、発赤、うずき、皮膚炎
(f)認知症状:思考、集中、記憶の困難
(g)粘膜症状:涙目、充血、鼻づまり、くしゃみ
(h)免疫系の症状:リンパ腺の腫れ、発熱、倦怠感
(i)胃腸症状:吐き気、膨満、けいれん、下痢
(j)心血管系の症状:速いまたは不規則な心拍、神経過敏、胸部の不快感
(k)筋骨格系の症状:筋肉または関節の痛み、けいれん、脱力感
(j)その他

【社会的影響】
・芳香剤や消臭剤などが設置されたトイレ、オフィスなどに入れない
・職場での香料製品へのばく露によって体調不良となった結果の欠勤や失業
・香料製品へのばく露によって何もできない状態になる
・無香料の職場、医療施設、医療専門家を選択できるか

 

【調査結果】

各国(アメリカ、オーストラリア、イギリス、スウェーデン)の詳細なデータと統計、要約を含む完全レポートは、電子補足資料(ESM-Data)として提供されています。

調査結果の要約は、次の通りです。

 

学物質過敏症の有病率

◆ 自覚症状のある化学物質過敏症
4か国(n  = 4435)全体:19.9%

US:25.9% AU:18.9% SE:16.3% UK:18.5%

◆ 医学的に診断された化学物質過敏症

4か国(n  = 4435)全体:7.4%

US:12.8% AU:6.5% SE:6.6% UK:3.6 %


◆ 自覚症状・診断書のいずれか、または両方を有する化学物質過敏症

4か国(n  = 4435)全体:21.2%

US:27.5% AU:19.9% SE:18.0% UK:19.5%

 

◆ 化学物質過敏症の自覚症状がある人のうち、診断書を有している人

4か国(n  = 4435)全体:29.2%

US:42.9% AU:29.0% SE:30.2% UK:14.7%

◆ 化学物質過敏症と診断された人のうち、自覚症状がある人

4か国(n  = 4435)全体:80.1%

US:86.9% AU:84.5% SE:74.0% UK:75.0%

 

◆ 香料過敏症

4か国(n  = 4435)全体:32.2%

US:34.7% AU:33.0% SE:27.8% UK:33.1%

 

◆ 自覚症状のある化学物質過敏症のうち、香料過敏症の人

4か国(n  = 4435)全体:82.0%

US:81.0% AU:82.6% SE:77.7% UK:86.8%

 

◆ 喘息/喘息様症状

4か国(n  = 4435)全体:26.0%

US:26.8% AU:28.5% SE:25.3% UK:23.2%

 

◆ 自覚症状のある化学物質過敏症のうち、喘息/喘息様症状

4か国(n  = 4435)全体:55.4%

US:59.2% AU:56.5% SE:57.0% UK:49.0%

 

◆ 喘息/喘息様症状のある人のうち、化学物質過敏症

4か国(n  = 4435)全体:42.6%

US:57.0 % AU:37.4% SE:36.7% UK:39.2%

 

◆ 喘息/喘息様症状のある人のうち、香料過敏症

4か国(n  = 4435)全体:57.8%

US:64.3% AU:55.6% SE:54.0% UK:57.3%

 

◆ 自閉症/自閉症スペクトラム障害(ASD)

4か国(n  = 4435)全体:4.5%

US:4.3% AU:3.7% SE:4.7% UK:5.1%

 

◆ 自覚症状のある化学物質過敏症のうち、自閉症/自閉症スペクトラム障害(ASD)

4か国(n  = 4435)全体:13.5%

US:13.3% AU:13.0% SE:16.2% UK:11.3%

 

◆ 自閉症/自閉症スペクトラム障害(ASD)のうち、化学物質過敏症

4か国(n  = 4435)全体:60.6%

US:79.6% AU:65.9% SE:55.8% UK:41.1%

 

◆ 自閉症/自閉症スペクトラム障害(ASD)のうち、香料過敏症

4か国(n  = 4435)全体:75.8%

US:83.7% AU:82.9% SE:84.6% UK:51.8%

 

学物質過敏症と香料製品

 

化学物質に敏感な人の82%は香りにも敏感です。香りづけされた製品による健康被害が広がっています。

香料製品へのばく露状況と健康被害には以下が含まれますが、これらに限定されるわけではありません。

 

【香料製品へのばく露状況】(表2)
・芳香剤と脱臭剤(54.8%)
・乾燥機の送風口設置して衣類に香りづけする芳香剤(26.4%)
・香料製品を用いて掃除した部屋にいる(53.8%)
・香りづけされた服を着ている人の近くにいる(56.5%)
・その他香料入り製品(58.9%)


【香料製品による健康被害】(表3)

・呼吸器系の症状:50.2%
・粘膜症状:39.4%
・片頭痛:36.9%
・皮膚症状:29.9%
・喘息発作:25.2%
・神経系の症状:17.7%

香料製品へのばく露によって、身体障がいが引き起こされる可能性があります。

各国の障がい者法の基準を使用して、香料製品によってもたらされる健康被害の重症度を調査しました。

一般集団の29.1%、自覚症状のある化学物質過敏症の44.1%、医学的に化学物質過敏症と診断された人の61.7%が、香料製品へのばく露によって、身体障がいを引き起こす潜在的可能性があることが示されました。(表4、およびESM-データ表20)


【社会生活】
香料製品によって、社会参加が制限される可能性があります。

化学物質過敏症の37.4%は、芳香剤、消臭剤、または香りのある製品が設置された公衆トイレを使用できない、あるいは使用したくないと考えています。

化学物質過敏症の32.1%は、香りづけされた石鹸があるために、公共の場所で手を洗えない、または手を洗いたくないと考えています。

化学物質過敏症の51.0%は就職しますが、香料製品が原因となって長く勤めることができません。

化学物質過敏症の46.5%は、香料製品がネックとなって、外出することができません。

香料製品へのばく露と、欠勤・失業には相関性があります。過去1年間に、一般集団の9%、自覚症状のある化学物質過敏症の28.6%、医学的に診断された化学物質過敏症の45.0%が、職場における香料製品へのばく露によって、欠勤または失業しています。

4か国では、2,300万人以上が、香料製品が原因が欠勤または失業したことになります。

無香化対策は、強く支持されています。自覚症状のある化学物質過敏症のうち70.2%は、職場の無香化対策に賛成するでしょう。

自覚症状のある化学物質過敏症のうち75.4%は、医療施設と医療専門家が無香であることを望んでいます。

化学物質過敏症の集団を一般集団と比較すると、6倍以上の人が、職場、医療施設、および医療専門家が無香であることを望んでいます。

一般的な男女比率は、男性49.1%、女性51.0%です。自覚症状のある化学物質過敏症は、男性40.1%、女性59.9%ですが、医学的に診断された化学物質過敏症では、男性56.2%、女性43.8%です。



化学物質過敏症は4か国内に広がっており、推定6,100万人の成人に影響を及ぼしています。

自覚症状のある化学物質過敏症、喘息/喘息様症状、自閉症/自閉症スペクトラム( ASD)の人は、こうした症状のない人よりも、香料過敏症の有病率が高いです。

化学物質過敏症の人は、そうではない人よりも、喘息/喘息様症状、自閉症/自閉症スペクトラム(ASD)、香料過敏症を併発する可能性が高くなります。

喘息/喘息様症状を呈している人は、そうではない人よりも、化学物質過敏症や香料過敏症を併発する可能性が、相対的に高くなります。

さらに、自閉症/自閉症スペクトラム(ASD)の人は、そうではない人よりも、化学物質過敏症や香料過敏症になる可能性が高くなります。

【調査の優越性】
(a)サンプル集団には、各国の年齢、性別、地域性を統計的に反映させている
(b)調査回答者は、人口構成の特徴を反映させた大規模Webベースから無作為抽出
(c)質問内容は、一貫性と比較可能性を確保するために、全国人口調査に用いられた質問を再利用している

【調査の制限事項】
(a)18〜65歳の成人のみを調査。他の年齢層のデータは除外されている
(b)疫学研究において広く採用されている自己申告制を採用した
(c)横断的調査のデータ採取源に再現性はないが、データ取得は何度でもできる



本研究によって、化学物質過敏症が、国際的な公衆衛生問題であることが示されました。

化学物質過敏症の自覚症状がある人は、そうではない人よりも、香料過敏症、喘息/喘息様症状、および自閉症/自閉症スペクトラム(ASD)の併発率が高いことが報告されています。

自覚症状がある化学物質過敏症、喘息/喘息様症状、自閉症/自閉症スペクトラム(ASD)などのサブ集団が香料製品へばく露すると、健康被害を被り、社会生活が阻害される可能性が高まります。

無香化対策などを通じて香料製品へのばく露を減らせるならば、リスクの高いサブ集団だけではなく、一般集団への悪影響も低減させることができます。