2025年11月11日から18日にかけて、化学物質過敏症を発症した年齢と時期についてXアンケートを行いました。
化学物質過敏症 発症年齢
アンケート時期 2025年11月11-18日
回答数114
２年前のアンケート に比べると、２０歳以下での発症割合は微増、２０～３０歳代での発症割合が減り、４０歳以上での発症割合が７.９％増えています。
化学物質過敏症 発症時期
アンケート時期 2025年11月11-18日
回答数129
１年以内に発症した人の割合は、２年前より微減しましたが、ここ５年以内に発症した人とあわせると４８.１％。高い割合です。
１０年以上前の割合は、２年前より３.７％増えています。
化学物質過敏症は、いったん発症すると、完治させることが難しい病だと言われています。治療法は確立されていません。日本では公的診断基準がないとされ、化学物質過敏症を正しく理解している医療従事者は皆無に近いです。
つまり、現時点では、医学によっては救済できない病ということ。
医学者による疫学調査によって、日本における成人有病率は７.５％だと示されています。２０２５年８月には、医学会による全国調査によって、小中学生の１割が化学物質過敏症の症状を呈していることが報道されました。日本では１０００万人が化学物質過敏症に罹患している計算になります。
こんなにたくさんの人が、誤診されたまま放置され、おそらくは、発症後、死ぬまで、様々な体調不良に悩まされる事態になっているわけです。
国が音頭をとって、下記を実行していくことが急務なのではないでしょうか。
✅化学物質過敏症について繰り返し説明する
✅化学物質過敏症の有病者をあぶりだす
（特に、誤診されている人をすくいあげることが大切）
✅環境汚染対策に本腰をいれる
化学物質過敏症の発症メカニズムは解明されていませんが、香料などの環境汚染物質に反応することは明らかなので、香料製品の使用自粛に取り組むなど、国をあげて対策を進めていくことが必要です。
公的診断基準も治療法もない
のですから、環境汚染物質を排除する以外に、患者を救済する方法はありません。
化学物質過敏症の診断基準
２０２５年も、「化学物質過敏症をいつ発症したか、ハッキリしない」「自覚したのは最近だけど、思い返すと、その前から症状は出ていた」といったコメントをいただきました。
化学物質過敏症（MCS）かどうかを判断する基準として、１９９９年に採択された「化学物質過敏症：コンセンサス1999／Multiple chemical sensitivity: a 1999 consensus」をご紹介します。
シンプルで明確な診断基準なので、自己診断に利用できます。
化学物質過敏症：コンセンサス1999
① 慢性の経過をたどる
② 再現性をもって症状が出現する
③ 微量な化学物質に反応を示す
④ 関連性のない多種類の化学物質に反応を示す
⑤ 原因物質の除去で症状は改善される
⑥ 症状は複数の器官、臓器にまたがる
「化学物質過敏症のコンセンサス (１９９９）」は、オンタリオ州保健省の資金提供を受けたトロント大学の環境過敏症研究ユニット (ＥＨＲＵ) によって検証されています。
１９９９年以降、「化学物質過敏症のコンセンサス (１９９９）」を否定する学術的な意見は出されていません。
お礼
アンケートに協力くださった皆様、リポストするなど、アンケートを広めてくださった皆様、ありがとうございます。
日本では化学物質過敏症を研究する人が少なく、正確な実態は把握されきっていないのが実情です。
Ｘアンケートは、学術的に通用するものではないですが、その時の実態と傾向を把握するという目的は、十分に果たせると感じています。
なぜなら、２年ごとに同じ質問をさせていただくことで、大きなブレがないことを確認できつつあるからです。
今後も、２年ごとに、同じようにアンケートを実施していきたいと思っています。引き続き、あたたかく見守っていただけるとありがたいです。
